開発系コンサルティングと聞いてすぐにその仕事の内容を思い浮かべられる人は少ないと思います。
開発系コンサルティングとは海外における都市開発などのインフラ施設に関する分野の他、環境、教育、保健医療、産業振興、公共政策、エネルギー、貧困削減等の分野に関わる開発援助の企画や調査をおこなう仕事です。
国連に代表される国際機関や日本の専門機関は国際社会への貢献の一環で色々な方向から途上国開発援助の支援をしています。
各種インフラ整備や発電事業などには現地で調査したり、実際の計画や設計、施工管理などの仕事が必要になります。
こういった開発援助全体の演出をおこなうのが開発コンサルタントなのです。
近年、途上国の政策支援や市場経済化支援や地球環境、人口･エイズなどの医療問題、教育問題、社会的弱者(子供や女性、身体障害者、失業者など)対応などが大きく問題となっています。
支援に対するニーズは高まる一方なのです。
開発の仕事例：研究・開発職の仕事内容│キャリタス・研究・開発の求人サイト│テンプR&D
開発系コンサルタントには業務の多様化から、技術力と専門性がも求められています。
その結果社会人の採用が多くを占めています。
民間のコンサルティング会社の社員や、大学の教員、シンクタンクの研究員や専門家などその職種は様々ですが、民間のコンサルティング会社の社員であることが多いです。
民間のコンサルティング会社が出す条件としては「専門分野における実務経験5年以上」「年齢30歳～４０歳まで」というのが一般的で、しっかりとした経験を持ち即戦力となる人間が求められていることがわかります。
国際協力事業の高度化･複雑化に伴い、幅広く人材が求められています。
道路やダム建設などを得意とするエンジニア系の求人が主体です。
具体的には、土木、建築、工学などの学部や大学院の卒業者となります。
もちろん専門分野が合致すればいいということではなく、即戦力となれることや語学力などは必要です。
希望する開発系コンサルティング会社の特色を調べて、自分の得意分野とすり合わせることで強みにもなるでしょう。
さらに理系の教授や研究室には学会などで海外コンサルティング会社とのつながりがある場合も多いです。
OBが就職していれば訪問して就職活動や採用後のことについて話を聞くことができますし、教授の推薦が可能ならば積極的に活用するべきでしょう。
その一方で文系の新卒については理系よりも枠が狭まると考えられます。
ただし、一切採用がないわけではなく援助ニーズの多様化に伴ってソフト系コンサルタントも求められています。
そういったニーズにこたえるためには幅広い知識や経験などをつむことが不可欠です。
具体的には海外の大学院に入って学位をとったり、英語力を高めるとともに第二外国語を身につけるといったことです。
インターンやアシスタントコンサルタント制度を利用するのもひとつの方法ですし、最初は総務や経理などで就職する方法もあります。
今から意識を持って積極的に、企画力や語学力を研鑽していくことが開発系コンサルタントを目指す第一歩だといえます。